ギャラリー

  • 空き日状況
  • イベントスケジュール

受付時期と受付方法

>> ご利用にあたってのルール・注意事項

電気文化会館使用規定.pdf
申し込み前に必ずお読みください。

『予約はがき調整制』です。
当館所定の『ギャラリー利用予約はがき』 に必要事項を明記のうえ下表の締切日までにご送付ください。

申込対象月 第1期
(4・5・6月)
第2期
(7・8・9月)
第3期
(10・11・12月)
第4期
(1・2・3月)
予約はがき締切日 前年の3月1日 前年の6月1日 前年の9月1日 前々年の12月1日

・ご希望の日程を調整し、結果を『予約内定通知書』で締切日から2週間以内にご連絡します。
・『予約内定通知書』とともに使用申込書を同封しますので必要事項を明記のうえ、所定期日までにご返送ください。
ご利用月の1年前になりましたら、予約金の請求書を送付します。
なお、調整の結果、ご希望には添えない場合もあります。予めご了承ください。

『予約はがき締切日』を過ぎてしまったら ・・・
・空き日があれば下表『先着受付日』の9時から先着順で受付をします。

申込対象月 第1期
(4・5・6月)
第2期
(7・8・9月)
第3期
(10・11・12月)
第4期
(1・2・3月)
先着受付日
(対象期間に空き日がある場合)
前年の4月
第一受付日
前年の7月
第一受付日
前年の10月
第一受付日
前年の1月
第一受付日

ご利用いただけない行事
・生け花展等水を使用するもの(イベントホールをご利用ください。)

>> 申込単位

原則として、火曜日から日曜日までの6日間、東・西ギャラリー各1室のご利用を1単位とし、1単位以上で受付をします。
1単位未満の場合、3日間以上のご利用の場合は空き日があれば10か月前、2日間以下のご利用の場合は、6か月前のそれぞれ第一受付日から月単位で受付をします。

>> 受付場所

電気文化会館 地下1階 (文化施設受付)
中電不動産(株) 文化事業室
〒460-0008 名古屋市中区栄2-2-5
TEL (052)204-1133    FAX (052)201-6505

>> 受付日時

午前9時~午後5時  年末年始を除く

>> 休館日

・毎週月曜日。ただし、月曜日が祝日・振替休日の場合は翌平日
・12月29日から翌年の1月4日までの年末年始

>> 申込方法

ご利用者さま(行事の主催者。主催者の代理人、主催者に委託されたマネジメント事業者等を含む。以下同じ)は、
ご来館もしくはお電話にて事前に施設の空き状況等をご確認ください。お申込みに当たっては、申込者住所・氏名、
行事名、行事内容、使用区分帯等を確認させていただき、必要事項を記載した「使用申込書」を発行します。
ご利用者さまは記載内容をご確認いただき、ご捺印のうえお申込みください。なお、別途、催し物に関する詳細な
情報提供をお願いする場合があります。
(注)抽選または調整となる場合は、別途所定の手続きが必要となります。

>> 使用承諾

申込内容等を審査し、ご利用いただける場合は使用承諾書を発行します。

>> 施設使用料金のお支払い

予約金
・使用承諾書の発行と同時に予約金を請求させていただきます。
・予約金は施設使用料金(税抜)の半額とします。

施設使用料金残金および付属設備使用料金
・事前打合せ終了後、施設使用料金残金および付属設備使用料金を請求させていただきます。

原則、当社指定の銀行口座へ指定期限までにお支払いください。

>> キャンセルの取扱い

ご利用をキャンセルされる場合には、使用取消届をご提出いただきます。このとき次の基準で違約金を申し受けます。

・使用日の4か月以前の取消・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・予約金の半額
・使用日の20日以前4か月未満の取消  ・・・・・・・・・・・・・・・・・予約金全額
・使用日の20日未満の取消  ・・・・・・・・・・施設使用料金(税抜価格)全額

>> ご利用のお断り

次の場合は施設のご利用をお断りします。また、使用承諾書を発行した場合であっても、その後下記事由が明らかと
なった場合には取消または中止させていただくことがあります。その際の損害について、当社は責めを負いません。

・暴力団排除条例に定める暴力団等に該当するとき、または、これに準ずる者と認められたとき
 また、暴力団の活動を助長し、または暴力団の運営に資する疑いがあると認められるとき
・当館の運営の趣旨に反するおそれがあるとき(政治活動、労働運動、宗教活動、ネットワークビジネス等)
・秩序や風俗をみだすおそれがあるとき
・不特定多数を対象とする商品の販売を目的とするとき
・施設を汚損するおそれがあるとき
・使用の権利を譲渡したり転貸したとき
・予約金、使用料金の支払いが指定期日までになされなかったとき
・大規模地震発生に関する情報等が発表されたとき(東海地震「注意情報」、または「警戒宣言発令」など)
・その他、管理上の支障があるとき(不測の事態により、当館施設が使用不能になった場合を含む。)